機能の割に低価格な「OPPOスマホ」ですが、
危険性があるとして敬遠している人も少なくありません。
ではOPPOスマホが危険とされる要因は何なのか、
OPPOスマホに危険性が無いと言えるのは何故かなど詳しく見ていきましょう。
OPPOスマホが危険とされる要因
OPPOスマホが日本市場において危険と見なされる最も大きな要因は
「中華スマホであること」です。
OPPOは2004年創業の中国企業で、
2017年に日本法人を設立し2018年に日本のスマホ市場に参入します。
2020年に「OPPO Japan」だった日本法人の社名を「オウガ・ジャパン」に変更しています。
日本では新興メーカーの1つですが、
中国ではIT機器メーカーとして20年近いの実績があるのです。
では中国製スマホが日本で危険と見なされているのは何故かと言うと、
「情報流出のリスクがある」と考えられているからです。
2019年トランプ政権下のアメリカで、情報流出のリスクがあるとして
「Huawei」のスマホを含む通信機器の承認を禁止しました。
簡単に言うと、中国政府と繋がりがあるHuaweiが通信機器を通して収集した
ユーザーの個人情報などを中国政府に流していると疑われたということです。
実際に中国企業が開発したアプリで個人情報の抜き取りが発覚したこともあって、
中華スマホの情報流出リスクに信ぴょう性が増してしまいました。
（アプリメーカーは意図的な抜き取りではなくバグによる誤送信と説明している）
Huaweiに対する疑念が中華スマホ全体に広がり、結果的にOPPOスマホにも
情報流出リスクがあると考えられ敬遠されているというわけです。
OPPOスマホが格安であることも危険と見なされる要因の1つ
OPPOスマホが他社のスマホに比べて格安で販売されていることも、
危険性が指摘される要因の1つとなっています。
iPhoneなどのハイエンドスマホに比べると機能的に落ちるものの、
カメラ性能が高いなど機能の割に低価格で販売されています。
高機能なスマホを安く販売することでユーザー数を増やして、大量の個人情報を収集。
収集した世界中の個人を中国政府に渡すことで大金が得られるので、
利益度外視の格安でスマホが販売できると思われているわけです。
OPPOスマホの危険性が低い根拠
現状の日本ではHuaweiを始めとした中華スマホ全体に情報流出のリスクがあると
思われています。
しかし同じ中華スマホでもOPPOスマホは現状では情報流出リスクを含めた危険性は
低いと考えられます。
現在アメリカで情報流出のリスクがあるとして明確に危険視されているのは
Huaweiのみです。
ZTEやXiaomiも危険視されていた時期がありましたが、
現状でHuaweiのような制裁は特に受けていません。
OPPOに至ってはアメリカにおいてHuaweiのような制裁を受けていないどころか、
危険視すらされていないのです。
中国製通信機器に強い警戒感を持つアメリカでも特に危険と見なされていませんから、
現状でOPPOスマホは危険性が低いと言えるわけです。
OPPOは中国政府と関係が無い？
OPPOスマホの危険性が低い根拠の1つとして、Huaweiなどと違って
OPPOは中国政府との距離がそれほど近くないことも挙げられます。
2018年のライブドアニュースのインタビューでOPPOの創業者が、
Huaweiなどと違ってOPPOは中国政府の影響を受けていないと発言しています。
Huaweiは中国軍所属の関係者が創業、現在でも無線通信やAIなど多数の分野で
共同研究・開発を行うなど中国軍と近しい関係にあるのです。
ZTEもたびたび中国政府や中国軍との関係が取り沙汰されていますが、
OPPOは中国政府や中国軍との関係が取り上げられたことはありません。
社会主義国である中国で完全な民間企業が存在するのかという疑問はあるものの、
現状でOPPOと中国政府や中国軍との距離が近くないのも事実です。
OPPOスマホが格安で販売できるのには理由がある
OPPOスマホが機能の割に格安で販売されていることも疑われる要因の1つですが、
OPPOスマホが格安で販売できるのにはちゃんとした理由があります。
OPPOスマホが格安で販売できる理由の1つが「部品調達のコストが安いこと」です。
OPPOを始めとした中国メーカーは、
スマホの部品を人件費の安い国で大量生産することで調達しています。
バブル期の日本メーカーが、中国など人件費の安い国で作った部品を
日本で組み立てて格安で販売していたのと同じ手法です。
人件費の安い上に大量に生産するので部品調達のコストが大幅に削減でき、
日本やアメリカのメーカーに比べて格安でスマホが販売できるというわけです。
システム開発も中国国内でできる
スマホに関するシステム開発が中国国内でできることも、
OPPOスマホが格安で販売できる要因の1つと考えられます。
IT分野において中国は現在「世界の工場」となっており、
世界中のIT機器メーカーが中国に工場を持っています。
世界の最先端技術や高度な技術を持つ技術者も中国に集まっているので、
システム開発を外国に発注する必要がありません。
人件費の安い国で部品を調達して、システム開発から組み立てまでを
国内で行うことで生産コストが削減できて価格を低く抑えられるのです。
現在でも日本ではMade in Chinaは「安かろう悪かろう」のイメージが強いですが、
IT機器においてはMade in Chinaは「高機能で安いもの」の象徴となっています。
セキュリティや個人情報保護に関する国際的な認定を受けている
OPPOはセキュリティや個人情報保護に関する認定を国際機関より受けています。
2023年現在
・ISO/IEC 27001、27701、27018
・CSA スター認定
・ISO 37001
・eプライバシーシールGmbH
などの認証をOPPOは受けています。
（参照https://www.oppo.com/en/legal/）
セキュリティや情報保護についてのシステムが確立されていないと受けられないですし、
何か問題があればすぐに取り消されてしまう認定ばかりです。
国際機関からセキュリティや個人情報保護に関する認定を受けていますから、
OPPOの情報流出の危険性が低いことは疑いようがありません。
「技適マーク」が付いていることと危険性が低いことは関係がない
OPPOスマホは危険性が低いと言える根拠の1つとして、
「技適マーク」が付いていることが挙げられることがあります。
しかし技適マークが付いていることはOPPOスマホの安全性を証明する材料には
なりません。
技適マークは、総務省から委託された事業者によって電波法で定められた技術基準に
適合していると認められた機器に付けられるものです。
技術基準に適合しているかどうかを示すものでしかないので、
技適マークが付いているからと言って情報流出のリスクが無いとは言えないのです。
ただ技適マークが付いていますから、普通にOPPOスマホを使う分には
電波法上のトラブルに巻き込まれる心配はありません。
危険性が低いだけでOPPOスマホにもリスクはある
OPPOスマホは情報流出リスクは低いものの、全くリスクが無いとも言えません。
現状では中国政府や中国軍と距離を置いているOPPOですが、
今後中国政府や中国軍の影響が強くなる恐れがあります。
中国の「国家情報法」では、いかなり組織・個人も国家情報活動を支持して
援助・協力しなければならないと定められています。
将来的に何か有事が発生した際には、国家情報法に基づいてOPPOが収集している
個人情報を中国政府に提供するように求められることも考えられるのです。
国家情報法に基づいているとは言え、個人情報を政府に提供するようなことがあると
アメリカや日本でOPPOの利用が制限される恐れがあります。
現状では情報流出リスクは低いですが、
将来に渡って低いままと言えないのがOPPOのリスクです。
iOSでもAndroidでもない独自OS
一般的にスマホのOSはiOSかAndroidですが、
OPPOではどちらでもない「ColorOS」という独自OSを使っています。
Androidをベースに作られていてGooglePlayが使えるものの、
インターフェイスはiOS寄りとなっています。
使い方が分かりにくいことはありませんが、AndroidユーザーもiPhoneユーザーも
最初の内はOPPOスマホに少し違和感を覚える可能性が高いです。
今後のバージョンアップでAndroidともiOSとも違う道を歩み始めることも
考えられるので、より使いにくくなるといったリスクをはらんでいます。
バッテリー性能の評判が良くない
ネット掲示板やSNSなどでOPPOスマホについて調べていると、
バッテリー性能に対する評判があまり良くないことに気付きます。
バッテリーの消費が非常に早く、新品で購入したばかりなのにフル充電しても
バッテリーが1日もたないといった意見も見られました。
排熱性能があまり良くないのか、長時間OPPOスマホを使用していると
素手で持っていられないほど本体が熱くなるといった意見もありました。
スマホ本体が熱くなりすぎるとバッテリーの劣化を早めますから、
排熱性能の悪さがバッテリー消費を早くしていると考えられます。
最近のスマホはバッテリー交換が難しく、バッテリーの劣化が早いと
スマホの買い替えがサイクルが早くなるので小さくないリスクとなります。
まとめ
OPPOスマホは中国メーカーですが、現状では情報流出の危険性は高くありません。
記事内でも紹介した通り、セキュリティや個人情報保護に関する
国際的な認定を受けているので情報流出のリスクはほぼ無いと言えます。
ただ今後中国政府のOPPOに対する影響が強くなることも十分に考えられます。
現状では危険性が低い高性能な格安スマホですが、
将来的にはセキュリティリスクが発生することも考慮して購入を検討しましょう。